（一部訂正・タイトルと表紙が若干変わりました2021/9/24）
お待たせしました！
軍事研究2021年11月号別冊『最新世界の空母打撃群』
最新鋭空母艦隊と艦載航空機部隊の全貌に迫ります！
2021年10月7日(木)発売、税込2,600円です。
直販（弊社の直接販売）およびオンラインショップ（BASE店舗）でのご予約注文を承っておりますので、
当ブログ掲載のご購入案内をご覧ください。
なお、くわしくは改めてアップいたしますので、今しばらくお待ちください。
2021年9月1日水曜日
2021年8月3日火曜日
検索のヒント：在庫切れ（直近号の場合）
ひと月前や2か月前の号が、公式HPでも在庫切れになるケースがあります。
そのような時は、お近くの書店をご確認ください。
直近の号の場合、店頭にまだ残っているかもしれません。
残念ながら、弊社ではどの書店に並んでいるかを把握できませんが、ぜひ一度書店をのぞいてみてください。
2021年7月12日月曜日
2021年6月28日月曜日
【防衛省、7月1日より大本営地下壕跡VRコンテンツ導入】
防衛省は、来る7月1日から大本営地下壕跡バーチャル体験コンテンツの正式に導入することとなった。写真は6月25日の報道公開の様子。
同省の敷地内に残る大本営地下壕は、昭和16年8月から翌17年12月にかけて地下約15mに建設された鉄筋コンクリート構造の防空壕。
また昭和20年8月10日、阿南陸軍大臣が陸軍省幹部を集め、8月9日の御前会議における昭和天皇の聖断を伝えた場所でもある。
このように大本営地下壕跡は歴史的に貴重な建造物であることから、防衛省は安全性確保のための補強工事を行い、昨年8月から市ヶ谷台ツアーで大本営地下壕跡を一般公開している。
しかし、老朽化等の理由から、公開エリアが面積1342.21㎡のうちの一部に限られていることから、地下壕全体をバーチャル体験コンテンツで見学できるようにした。
なお、市ヶ谷台ツアーは事前予約制の定員制で、地下壕跡は13時10分からの午後のコースのみ見学可能（定員10人）。見学料金は据え置きである（高校生を除く18歳以上700円。18歳未満は無料）。
2021年5月13日木曜日
【日米仏 対中国訓練】
報道されている通り、陸上自衛隊・米海兵隊・仏陸軍が5月11～17日の日程で、九州で共同訓練を実施。敵に占拠された離島奪還などを想定した演習とのこと。
軍事研究2021年5月号別冊『自衛隊の島嶼防衛力』では、島嶼防衛の戦略、陸海空3自衛隊と水陸両用作戦に章立てして、詳しく解説しています。ぜひ、ご一読ください。
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| （資料写真：陸上自衛隊） |
2021年4月23日金曜日
メールが届かない場合
お問い合わせフォームからの返信や、オンラインショップ（https://gunken.thebase.in/）からのメールが届かない場合、お手数ですが、ドメインの指定受信や受信許可の設定をしてください。
許可していただくドメインは下記のとおりです。
・お問い合わせフォームの場合「gunken.jp」
・オンラインショップの場合「thebase.in」と「gunken.jp」
・富士山マガジンサービスの場合「fujisan.co.jp」
主な設定方法を下記にご案内いたします。
http://www.ohtsubo-clinic.jp/reserve2/pdf/docomo.pdf
https://www.au.com/support/service/mobile/trouble/mail/email/filter/detail/domain/
受信許可リスト設定 | スマートフォン・携帯電話 | ソフトバンク
https://www.softbank.jp/mobile/support/mail/antispam/email-i/white/
特定のメールアドレスだけを受信拒否または受信許可できますか？|ワイモバイル
https://www.ymobile.jp/support/faq/view/22873#:~:text=%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%83%E3%83%97-,%EF%BC%BBMMS%EF%BC%BD%E7%89%B9%E5%AE%9A%E3%81%AE%E3%83%A1%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%82%A2%E3%83%89%E3%83%AC%E3%82%B9%E3%81%A0%E3%81%91%E3%82%92%E5%8F%97%E4%BF%A1%E6%8B%92%E5%90%A6%E3%81%BE%E3%81%9F%E3%81%AF,%E3%82%88%E3%81%86%E3%81%AB%E8%A8%AD%E5%AE%9A%E3%81%A7%E3%81%8D%E3%81%BE%E3%81%99%E3%80%82
2021年4月22日木曜日
【スパイを強要する中国の法律】
報道によると、防衛関連企業やJAXAが中国からサイバー攻撃を受けた事件では、中国軍関係者が日本滞在中の中国人留学生に協力を迫っていたとのこと。
中華人民共和国では2017年に施行された「国家情報法」によって、中国人にスパイ行為を強要することが法的に可能になっているのだ。
詳しくは、5/10(月)発売の軍事研究2021年6月号「中国共産党の恐るべき国民監視システム」に、このタイミングで詳細を解説。ご期待ください！
個人を監視、強力なツール「天網工程」
中国共産党の香港・本土弾圧マシーン…黒井文太郎氏
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